歴史
トヨタ自動車工業挙母工場内の小さな診療所から始まった当院の約85年の歩みをご紹介します。
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1930年代 挙母工場が始まりの地
1938年11月7日
(昭和13年)診療所開設
トヨタ自動車工業挙母工場内に、内科、外科の診療所を開設。病院設立への第1歩を踏み出す。
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1940年代 地域に開かれた病院へ
1942年10月3日
(昭和17年)トヨタ病院に改名
従業員・家族、地域の方々の健康を願い、一般病床30床、伝染病床7床の病院を開設。
1947年5月1日
(昭和22年)一般患者を受入開始
健康保険診療を開始し、地域に広く開かれた病院としてスタート。
1952年4月1日
(昭和27年)トヨタ病院付属
准看護婦学校開設トヨタ病院附属准看護婦学校を開設。(看護婦養成所は1943年に開設)
1957年8月15日
(昭和32年)総合病院として承認
当時最新鋭だった脳波装置や病原体検査室を導入し、総合病院の承認を受ける。
1962年12月1日
(昭和37年)病院改装
鉄筋コンクリートの新館が完成。診療科数を増やし総合病院としての体制を強化。
(全12診療科、病床数334床) -
1980年代 50年を迎えて拡充へ
1987年4月8日
(昭和62年)トヨタ看護専門学校開校
看護師を育成するトヨタ看護専門学校を開校。(旧トヨタ病院附属准看護婦学校から改編)
1987年9月15日
(昭和62年)トヨタ記念病院開院
会社創立50周年を記念してトヨタ記念病院(513床)開院。
1995年4月1日
(平成7年)臨床研修指定病院
臨床研修医を育成する体制を整備し、臨床研修指定病院の指定を受ける。
1998年6月1日
(平成10年)総合不妊センタージョイファミリー開設
不妊治療センターを先駆的に開設。
1998年7月1日
(平成10年)愛知県より地域周産期
母子医療センター認定新生児集中治療室(NICU)を
開設。 -
2000年代
基幹病院としての機能を担う2007年3月31日
(平成19年)災害拠点病院指定
災害派遣医療チーム(DMAT)を立ち上げ、24時間の緊急対応とともに、被災時に被災地内の傷病者を受入できるよう体制を整備。
2011年4月1日
(平成23年)救命救急センター承認・開設
すべての重篤救急患者に対して、24時間、高度な救命救急医療を提供できる体制を整備。
2012年4月1日
(平成24年)愛知県がん診療拠点病院指定
質の高いがん医療を提供できるよう体制を整備。
2015年9月1日
(平成27年)放射線治療棟新設
サイバーナイフM6稼働周囲の正常組織への影響を最小限に抑えられる定位放射線治療装置を日本初導入。
2015年12月1日
(平成27年)GICU開設
すべての重症患者に対応した集中治療室(General Intensive Care Unit:GICU)を開設。
2016年9月1日
(平成28年)ダビンチXi導入
患者さまへの負担が少なく精度の高い手術を提供する、内視鏡下手術支援ロボットを導入。
2017年9月22日
(平成29年)地域医療支援病院承認
「病院完結型」から地域関係機関との連携を密にした「地域完結型」の医療提供体制を構築。
2018年1月1日
(平成30年)放射線治療装置
トゥルービーム稼働広範囲ながん病巣に、短時間で安全に照射できる最新鋭放射線治療装置を導入。
2018年11月21日
(平成30年)トヨタ看護専門学校
新校舎竣工看護実習室を始めとした学習スペース、設備など、教育環境を充実させた新校舎が完成。
2019年7月1日
(令和元年)ドクターカー運用開始
医師や看護師を乗せていち早く救急現場へ駆けつけ、医療を開始できるよう緊急車両を導入。
2023年5月1日
(令和5年)新棟オープン
地域の皆さまに質の高い医療を提供し、町いちばんの病院を目指します。
病院概要
所在地 | 〒471-8513 愛知県豊田市平和町1丁目 1番地 |
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開院日 | 1987年9月15日 |
許可 病床数 |
527床 |
事業主 | トヨタ自動車株式会社 |
病院長 | 岩瀬 三紀 |
職員数 | 1,309名 (非常勤医師は除く) |
診療 科目 |
内科、循環器内科、呼吸器内科、消化器内科、脳神経内科、血液内科、腎臓内科、 内視鏡科*、総合内科*、ゲノム医療科*、集中治療科*、海外渡航科*、臨床検査科* *印は院内標榜科 |
施設認定
病院施設認定
- 日本医療機能評価機構認定病院
- 臨床研修指定病院
- 歯科医師臨床研修指定施設
- 救命救急センター
- 地域医療支援病院
- 愛知県がん診療拠点病院
- 豊田加茂地区2次救急医療実施機関
- 西三河北部医療圏小児2次救急医療実施機関
- 更生医療指定医療機関
- 労災指定医療機関
- 結核医療機関
- 生活保護法による医療指定機関
- 被爆者一般疾病医療機関
- 養育医療指定機関
- 母体保護法指定医
- 自立支援指定機関
- 愛知県特定疾患医療受託機関
- 特定医療(指定難病)指定機関
- 指定小児慢性特定疾患機関
- 豊田加茂個別予防接種事業実施機関
- 地域周産期母子医療センター
- 災害拠点病院(中核)
- 災害派遣医療チーム(DMAT)指定病院
- 愛知県肝疾患専門医療機関
- DPC対象病院
- エイズ治療拠点病院
- 細胞培養加工施設
- 特定治療支援事業医療機関(体外受精・顕微授精)
- 認知症疾患医療センター
学会施設認定
- 新専門医制度
内科専攻医プログラム基幹病院 - 新専門医制度
産婦人科専攻医プログラム基幹病院 - 日本内科学会 認定教育病院
- 日本循環器学会認定 循環器専門医研修施設
- 日本心血管インターベンション治療学会
認定研修施設 - 日本高血圧学会 専門医認定施設
- 日本不整脈心電学会 不整脈専門研修施設
- 日本消化器病学会 認定施設
- 日本カプセル内視鏡学会 指導施設
- 日本消化管学会 胃腸科指導認定施設
- 日本消化器内視鏡学会 認定指導施設
- 日本血液学会 認定研修施設
- 日本臨床腫瘍学会 認定研修施設
- 日本アレルギー学会
アレルギー専門医教育研修施設 - 日本呼吸器学会 専門医認定施設
- 日本感染症学会 認定研修施設
- 日本呼吸器内視鏡学会 専門医認定施設
- 日本内分泌学会 認定教育施設
- 日本内分泌・甲状腺外科学会 認定施設
- 日本糖尿病学会 認定教育施設
- 日本静脈経腸栄養学会 NST稼働施設
- 日本静脈経腸栄養学会 NST認定教育施設
- 日本静脈経腸栄養学会
実地修練認定教育施設 - NST稼働施設認定
- 日本脳卒中学会 教育施設
- 日本認知症学会 教育施設
- 日本頭痛学会 教育施設
- 日本神経学会 教育施設
- 日本透析医学会 認定施設
- 日本がん治療認定医機構 認定研修施設
- 日本腎臓学会 認定研修施設
- 三学会構成心臓血管外科専門医認定機構
基幹施設名古屋大学医学部付属病院心臓外科
関連施設 - 腹部ステントグラフト実施施設
- 胸部ステントグラフト実施施設
- 浅大腿動脈ステントグラフト実施施設
- 下肢静脈瘤に対する血管内治療実施基準による
実施施設 - 公益社団法人日本臨床腫瘍学会認定研修施設
(連携施設) - 日本胃癌学会認定施設B
- 日本消化器内視鏡学会 JED Project 参加施設
- 一般社団法人日本産科婦人科内視鏡学会認定
研修施設 - 生殖医療専門医制度研修連携施設
- 一般社団法人日本リウマチ学会教育施設
- 日本形成外科学会 認定施設
- 日本眼科学会 専門医制度研修施設
- 日本角膜学会羊膜移植実施認定施設
- 日本皮膚科学会 認定専門医研修施設
- 日本精神神経学会 精神科専門医制度研修施設
- 日本泌尿器科学会 認定専門医教育施設
- 日本外科学会 外科専門医制度修練施設
- 日本消化器外科学会 専門医修練施設
- 日本脳神経外科学会 専門医訓練施設
- 日本乳癌学会 認定施設
- 日本乳がん検診精度管理中央機構
マンモグラフィ検診施設・画像認定施設 - 日本整形外科学会 認定研修施設
- 心臓血管外科専門医認定機構
心臓血管外科専門医修練施設 - 呼吸器外科専門医合同委員会
基幹施設・専門研修連携施設 - 日本周産期・新生児医学会認定
周産期(新生児)専門医暫定研修施設 - 日本産婦人科学会 専門医制度専攻医指導施設
- 日本産婦人科学会 専門医指導施設
- 日本婦人科腫瘍学会 専門医制度指定修練施設
- 日本遺伝性乳癌卵巣癌総合診療制度機構
遺伝性乳癌卵巣癌総合診療協力施設 - 生殖医療専門医制度 認定研修施設
- 日本集中治療医学会 専門医研修施設
- 日本麻酔科学会 麻酔科認定病院
- 日本心臓血管麻酔学会 心臓血管麻酔専門医認定施設
- 日本口腔外科学会 認定研修施設
- 日本医学放射線学会 認定放射線専門医修練施設
- 日本放射線腫瘍学会 認定施設
- 日本超音波医学会学会認定 超音波専門医研修施設
- 日本病理学会 研修認定施設
- 日本臨床細胞学会 教育研修施設
- 日本医療薬学会 がん専門薬剤師研修施設
- 薬学教育協議会 薬学生実務実習受入施設
健康保険法規定による施設基準
施設基準一覧
長期収載品の選定療養について
2024年度診療報酬改定に伴い、長期収載品(後発医薬品《ジェネリック医薬品》がある先発医薬品)の選定療養が2024年10月1日から導入されました。患者さんの希望により長期収載品を処方した場合に、長期収載品と後発医薬品の差額の4分の1に相当する金額を、選定療養費(特別の料金)として患者さんにご負担いただく仕組みです。
対象となる医薬品
- 外来患者さんの院内・院外処方
- 後発医薬品が市販されて5年以上経過した長期収載品、または後発医薬品への置換率が50%以上の長期収載品(注射薬剤含む)
対象外になる場合
- 医師が医療上の必要性があると判断し長期収載品を処方した場合や後発医薬品の提供が困難な場合、またはバイオ医薬品については対象外となります。
厚生労働大臣が定める掲示事項
当院は、厚生労働大臣の定める基準に基づいて診療を行っている保険医療機関です。
入院基本料及び保険外に関する事項
「トヨタ記念病院の医療サービス等のご案内」をご参照ください。
「保険外負担についてのご案内」をご参照ください。
DPC対象病院について
当院は、入院医療費の算定にあたり、包括評価と出来高評価を組み合わせて算定する「DPC対象病院」となっています。
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*医療機関別係数 1.5832
《基礎係数1.0451 + 機能評価係数Ⅰ0.3678 + 機能評価係数Ⅱ0.1370 + 救急補正係数 0.0333》
食事療養について
管理栄養士によって管理された食事が適時(夕方については午後6時)適温で提供しています。
明細書発行体制について
医療の透明化や患者さまへの情報提供を推進していく観点から、個別の診療報酬の算定項目の分かる明細書を無料で発行しています。
また、公費負担医療の受給者で医療費の自己負担がない方についても、明細書を無料で発行しています。
明細書の発行を希望されない方は窓口にてその旨をお申し出ください。
施設基準、先進医療の届出について
情報通信機器を用いた診療
当院は一部診療科にて、情報通信機器を用いた予約診療(いわゆるオンライン診療)を行っています。なお、初診の場合は向精神薬の処方が出来ませんので、ご了承ください。
医療情報取得加算
当院はオンライン資格確認を行う体制を有し、質の高い診療を実施するための十分な情報(受診歴、薬剤情報、特定健診情報その他必要な診療情報)を取得・活用して診療を行っています。
医療DX推進体制整備加算
当院では医療DX(オンライン資格確認システム、マイナ保険証等)を推進して質の高い医療を提供できる体制を整備しています。
電子処方箋の発行、電子カルテ情報共有サービスなどの医療DXにかかる取り組みを、今後導入し実施していく予定としています。
地域歯科診療支援病院歯科初診料
当院では歯科診療に係る院内感染対策について、下記の通り取り組んでいます。
- 院内感染対策に関わる研修の定期的な受講ならびに職員への定期的な研修の実施
- 口腔内で使用する歯科医療機器などに対する、患者さまごとの交換や専用の機器を用いた洗浄及び滅菌処理を徹底する等の十分な感染対策
歯科外来診療医療安全対策加算2
当院では歯科診療に係る医療安全対策について、下記の通り取り組んでいます。
- 医療安全対策に関わる研修の受講並びに従事者への研修の実施
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安全で安心な歯科医療環境を提供するための装置、器具等を設置しています。
- 設置装置等:
- AED、パルスオキシメーター、酸素、血圧計、救急蘇生セット
後発医薬品使用体制加算
当院では、後発医薬品の使用に積極的に取り組んでいます。また、医薬品の供給不足等が発生した場合、治療計画の見直しや、適切な対応が出来るように体制を整備しています。
なお、状況に応じて患者さまへ投与する薬剤が変更となる可能性があります。
バイオ後続品使用体制加算
当院では、バイオ後続品の使用に積極的に取り組んでいます。
- バイオ後続品とは:
- 先発バイオ医薬品とほぼ同じ有効性、安全性を有し、安価であり、後発医薬品と同様に医療費適正化の効果を有す医薬品で、バイオシミラーとも呼ばれています。
地域医療体制確保加算
病院勤務医の負担の軽減及び処遇の改善に関する取り組みについて
- 医療従事者の負担の軽減及び処遇の改善に関し、医療従事者の勤務状況を把握し、その改善の必要性等について提言する責任者を配置しています。
- 具体的な取り組みとして、医療従事者間の役割分担推進、チーム医療の推進。医師事務作業補助者の配置、テンプレートの活用、特定看護師の配置、クリニカルパスの導入、連続当直を行わない勤務体制の実施などを行っています。
院内トリアージ実施料
当院では、夜間、休日または深夜において、受診された患者さま(救急車等で緊急に搬送された方を除く)に対して、来院後、速やかに緊急性について判断を行っています。
外来腫瘍化学療法診療料1
- 専任の医師、看護師又は薬剤師が院内に常時1人以上配置され、本診療料を算定している患者さまから電話等による緊急の相談等に24時間対応できる連絡体制が整備されています。また急変時等の緊急時に当該患者さまが入院出来る体制が確保されています。
- 実施される化学療法のレジメン(治療内容)の妥当性を多職種で評価し、承認する化学療法委員会を定期的に開催しています。
外来腫瘍化学療法診療料 連携充実加算
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地域の保険医療機関及び保険薬局との連携について、レジメンに関する照会や患者さまの状況に関する相談及び情報提供等に応じる体制を整備しています。
医科点数表第2章第10部手術の通則の5及び6に掲げる手術
(2025年4月15日現在)